1923年9月1日、マグニチュード推定7.9の地震が首都圏を襲いました。南関東から東海地域まで広範囲で被害が発生し、死者数は10万5,385人、倒壊や火事で失 われた家屋は29万3,387棟に上ると言われています。
　東商の初代会頭である渋沢栄一も、日本橋兜町の事務所で被災しました。当時83歳だった渋沢は、その身を案じた息子たちに故郷の血洗島（埼玉県深谷）へ避難するよう勧められます。しかし「わしのような老人は、こういう時にいささかなりとも働いてこそ、生きている申し訳がたつようなものだ」と叱りつけ、東京に残ることを決意しました。
　自ら被災しながらも、すぐに支援に立ち上がった渋沢。発災から10日後には、義援金を募るために、東京商業会議所（現在の東商）の建物内に「大震災善後会」を設置しました。国内だけでなく、アメリカの実業家との人脈も駆使し、資金の援助を呼び掛けました。
　こうして集まった義援金は、孤児院や労働者のための託児所の設置・再建補修、被災外国人への支援など多くの事業に充てられました。また、渋沢は救護活動の現場に足を運び、励ましの言葉を忘れずにかけていたそうです。
　『渋沢栄一訓言集』で渋沢が述べている「逆境に処しては断じて行え。決して惑うてはならない」という精神は、まさに関東大震災で発揮されました。危機に直面した時に経営者がリーダーとして求められるものは、「逆境の時こそ、力を尽くす」ことにヒントが隠されているのではないでしょうか。