中小企業のためのウェブサイトの分析・改善

第1回 ウェブサイト分析がもたらす価値

平成28年9月13日

ウェブサイトを改善することで、顧客の満足度を上げ、ビジネスの拡大を見込める「ウェブサイトの分析や改善」。アクセスログのデータを活用することでわかるサイト利用者の実態とニーズをもとに、それにあったサイト改善を行う方法について、具体的に解説します。(全6回)

 この連載では、自社ウェブビジネスを理解し改善するための考え方や手法を紹介します。そもそも、なぜ「ウェブサイトの分析や改善」が大切なのでしょうか?それはウェブサイトを改善することで顧客の満足度を上げて、ビジネスの拡大が見込めるからです。そしてそれを実現可能にしている大きな要素が、無料あるいは安価で、サイトのことを理解するためのデータを取得する事ができるためです。
 サイトのリニューアルやデザイン変更、改善案の検討は、サイト運営者あるいは経営者の主観も大切です。しかし、サイトを利用しているのは顧客あるいは見込み客であり、データを取得することでその足跡を確認することができます。このようなデータを活用すれば、サイト利用者がどのようにサイトを利用しているのかが一目瞭然となります。そして、利用者の実態とニーズにあったサイト改善を行っていくことが、ウェブビジネスの改善に繋がります。


多種類・多量のデータが取得可能


 では、実際にウェブサイトではどのようなデータを取得することが出来るのか。コンビニエンスストアを例に紹介します。例えばコンビニエンスストアで取得できる情報は主にレジでの情報になります。レジに訪れて購入した人が、どのような商品を購入したのか、また大体の年齢と性別などを把握することができます。しかし、これではあくまでも購買した人のデータしか取得できません。
 例えば、先ほどの購買データ以外にも、「どのような交通手段でお店に来たのか」「お店に入ってきた人は今月何回目の来店なのか?」「今月初めてお店に来た人は何人いたのか?」「どういった順番で店内を動いたのか」「どの雑誌を何分立ち読みしたのか」「どの商品を手にとったけどカゴに入れなかったのか」「お店のどこまで移動してから、購入せずに退店したのか」「5回以上訪れている人はどの商品をよく買っているのか」。このような情報が取得できるとしたら、商品の配置から仕入れ、行うキャンペーンなどにとても参考になると思いませんか?そして結果として売り上げをより伸ばせそうなイメージがつきますよね。ウェブサイトでは、ここにあげた項目を全て測定することが可能です。


 
 

無料のデータ計測ツールを活用


 これほどのデータ量や種類となると、取得難易度が高くコストもかかるのでは?と心配される方もいるかもしれませんが、計測をするためのツールは無料で利用することができます。具体的には「アクセス解析ツール」というツールをサイトに導入する形になります。計測を行いたいページに決まった「記述」を追加することですぐに計測することが可能となります。代表的なアクセス解析ツールはGoogle社が提供している、「Google アナリティクス」という無料の解析ツールになります。日本では上場企業の6割以上が導入していると言われており、また無料で導入できることから、中小企業での導入もここ数年で飛躍的に増えています。
 既にみなさんのサイトにもこのようなアクセス解析ツールが導入されているかもしれません。ぜひ、一度確認をしてみてください。そしてサイトがどのように活用されているのか、まずは確認をしてみましょう。本連載では、アクセス解析ツールからどのようにサイトの改善ポイントを発見するかについても掲載予定です。
 次回はその話に進む前に、ウェブサイトにおいてゴールを設定することの大切さ、そして戦略と戦術の違いなどについて紹介をしていきます。


執筆者:小川 卓
ウェブアナリスト・経営コンサルタント。リクルート、サイバーエージェント、アマゾンジャパンなどで勤務後、独立。現在は、中小企業から大企業まで様々なサイトのコンサルティングを実施。

掲載:東商新聞 2016年4月10日号




入会のご案内

東商学生サイト

職員採用のご案内

東商 社長ネット

東商プロモーションムービー

中小企業向けBCPマニュアル

声かけ・サポート運動

ザ・ビジネスモール

「売りたい!」「買いたい!」を無料でPR。商品やサービスを登録して、販路開拓に!

ザ・ビジネスモールへ

福利厚生制度の充実

宿泊・レジャー等50,000以上のメニューを割引!

CLUB CCIへ

共済

医療・がん・労災などスケールメリットを活かした割引料金で大きな保障・ワイドな安心

共済へ

各種証明の発行

原産地証明、インボイス証明、サイン証明など各種証明を発行しています。

各種証明の発行

女性会

青年部

施策・支援情報 都・区など中小企業のお知らせ